高校留学の持ち物は薬と現金と食品から確認する

結論早見表｜持ち物は「3つの層」に分けると迷わない

市販のチェックリストが役に立ちにくいのは、性質のまったく違う物が一列に並んでいるからです。歯ブラシと処方薬とパスポートが同じリストに載っていると、どれも同じ重さの「買い忘れ」に見えてしまいます。しかし実際には、歯ブラシは現地で買えますが、処方薬の許可は出発の2週間前を過ぎたら間に合わない可能性があります。この違いを先に立てるのが、荷造りでいちばん効きます。

この記事は①→②→③の順に説明します。①だけは、ご家庭の判断ではなく法令と各国政府の規定で決まっている部分なので、最初に確定させてください。②と③は、確定した①の残りスペースで考えれば足ります。

①-1 薬：出発の2週間前という受付期限がある

まず前提です。麻薬は、麻薬及び向精神薬取締法により、厚生労働大臣の許可を受けた麻薬輸入業者・麻薬輸出業者でなければ輸出入できません。ただし、自己の疾病の治療のために麻薬を施用している人が出入国する場合には例外規定が設けられており、「事前に地方厚生（支）局長の許可を受ければ」携帯して輸出入できる、という建て付けになっています（厚生労働省 地方厚生局 麻薬取締部）。医薬品である覚醒剤原料についても、覚醒剤取締法に同様の例外規定があります。

ここで保護者の方に知っておいていただきたいのは、「うちの子が使っているのは病院で出された普通の薬だから関係ない」とは限らないということです。麻薬取締部の手引きに載っている向精神薬の総量一覧表は、第1種から第3種までの向精神薬を成分の一般名で列挙したもので、そこには睡眠薬・抗不安薬や抗てんかん薬として処方されることのある成分（フルニトラゼパム、エチゾラム、アルプラゾラム、フェノバルビタールなど）も含まれています。「医薬品である覚醒剤原料」のほうは、国内で承認されている品目がごく限られています。麻薬取締部の「携帯による医薬品である覚醒剤原料の輸入・輸出手続きに関する手引き」は、「令和６年９月現在、医薬品医療機器等法第14条第１項に基づき医薬品の製造販売承認されているもの」として、セレギリン（商品名：エフピーＯＤ錠2.5、セレギリン塩酸塩錠2.5mg「アメル」「タイヨー」）とリスデキサンフェタミン（商品名：ビバンセカプセル20mg、同30mg）の2成分を表で挙げています。該当するかどうかは薬の商品名では判断できず、成分で決まります。関東信越厚生局も、総量の一覧表について「表（医療用向精神薬を携帯して出入国する際の総量一覧表）にはお薬の成分の一般名が記されています。いわゆるお薬の名前とは異なる場合があります。」としたうえで、「ご自身の使用しているお薬がこれらの向精神薬を含んでいるかどうかについては、医師、歯科医師、薬剤師などに確認してください」と案内しています。

表にある「書類」とは、関東信越厚生局の説明では「自己の疾病の治療のため特に必要であることを医師が証する書類」で、例として「処方せんの写し」「患者の氏名及び住所並びに携帯を必要とする向精神薬の品名及び数量を記載した医師の診断書」が挙げられています。つまり、主治医に一度かかる必要があるということです。ここが2週間の締切より手前にあるので、実務上は出発の1か月前には動き出しておくのが安全です。

そして、この制度でもっとも見落とされやすい注意点があります。関東信越厚生局は「郵便によって輸入（輸出）したり、知人等に託して麻薬等を輸入（輸出）することはできません」と明記しています（本人と一緒に行動する付添人・介護人が代わりに携帯するのは差し支えないとされています）。つまり、これらに該当する薬については、出発後に日本のご家族が国際郵便で送るという手当てができません。ここで射程に注意してください。この禁止がかかるのは、関東信越厚生局が「麻薬等」と定義している麻薬・向精神薬・医薬品である覚醒剤原料です。それ以外の一般的な薬まで一律に送れないわけではありません。ただし該当する場合は、1年間の留学では決定的で、「足りなくなったら送ればいい」という前提が成り立たなくなります。

①-2 薬のもうひとつの壁：渡航先の規制と「90日分」という目安

ここは誤解が非常に多いところです。麻薬取締部は「この許可はあくまで日本を出入国する際のものですので、渡航先の外国における麻薬・覚醒剤原料の持込みを保証するものではありません」と明記しています。関東信越厚生局も「訪問する国の在日大使館や領事館などに、事前に許可が必要かどうか必要な場合はその手続きについて問い合わせていただき、トラブルなどが発生しないよう十分にご注意ください。」と案内しています。日本側の許可と、渡航先の許可は、別々に確認する必要があります。

渡航先側の例として、米国の税関・国境警備局（CBP）の案内を見てみます。CBPは米国市民以外の渡航者について、「In general, you should have with you a valid prescription or doctor's note—written in English—to bring medication to the U.S.（一般に、米国へ薬を持ち込むには、英語で書かれた有効な処方箋または医師の書面を携帯すべきです）」としています。さらに「The medication should be in its original container with the doctor's instructions printed on the bottle.（薬は、医師の指示が容器に印字された元の容器のままであるべきです）」とし、原容器がない場合は処方箋の写しか医師の書面を持参するよう求めています。

そして、高校留学にとって重要なのがこの一文です。CBPは「Travel with no more than you need for your personal use during your stay. A rule of thumb: Bring no more than a 90-day supply of medication.（滞在中の個人使用に必要な量を超えて持ち込まないこと。目安として、90日分を超える量は持ち込まないこと）」としています。1年間の留学で、1年分の薬をまとめて持たせるという計画は、この目安と正面から衝突します。ただしCBPは、この直後に受け取り方も示しています。「If you're staying longer than 90 days, you may have additional medication sent to you by mail or courier.（90日を超えて滞在する場合は、追加の薬を郵送または宅配便で送ってもらうことができます）」とし、そのときは自分自身の使用のために送られたことを示す書類——「a copy of your visa and passport, a letter from your doctor, and a copy of your prescription (in English)」——を提示できるようにしておくべきだとしています。つまり米国側は郵送での補充を想定しています。ただしCBPは医薬品の節の冒頭で、「If the medication is also a Controlled Substance, you will also need to comply with the requirements of the Drug Enforcement Administration (DEA).（その薬が規制物質にも当たる場合は、麻薬取締局（DEA）の要件にも従う必要があります）」という前提を置いています。本章で扱っている医療用麻薬や覚醒剤原料は、米国側でも規制物質に当たりうる区分です。そのうえで注意すべきは日本側で、麻薬・向精神薬・医薬品である覚醒剤原料に該当する薬は、日本から郵便で送り出すこと自体ができません（前章のとおり）。どちらの規制も確認したうえで、該当するなら現地で処方を受け直す道筋を用意しておく必要があります。

3つ目について、関東信越厚生局は「海外で麻薬等の処方薬を所持する場合、違法薬物所持の疑いをかけられるなどのトラブルを避けるために、上記の条件に係わらず英文の医師の証明書を携帯することをお勧めします」「麻薬等の商品名は海外では通用しない場合がありますので、必ず成分名で記載するようにしてください」と案内しています。手続き上は不要な場合でも用意しておくことが推奨されている、という位置づけです。

①-3 現金：100万円が境目で、しかも申告場所が分かれる

税関は「100万円（北朝鮮を仕向地とする輸出にあっては10万円）相当額を超える現金等を携帯して出国又は入国する場合には、出国（入国）時に、「支払手段等の携帯輸出・輸入申告書」の税関への提出が必要です」と案内しています。留学の場合、入学金や1年分の滞在費を現金で持たせようとすると、この基準に届くことがあります。

注意すべきは、「現金だけ」で数えるのではないという点です。税関が挙げる申告対象は次のとおりで、これらの合計額で判定します。

• 現金（本邦通貨、外国通貨）
• 小切手（トラベラーズ・チェックを含む）
• 約束手形
• 有価証券（株券、国債等）
• 上記とは別に、金の地金（純度90％以上）の重量が1kgを超える場合も申告対象

そして実務でいちばん引っかかるのが申告する場所です。税関は出国時について、機内預けにする場合と手荷物にする場合を分けて案内しています。現物を確認される場合があるため、預けてしまった後では申告できません。

申告書の様式は全国の空港や港の税関に備え付けられているほか、税関のウェブサイトから印刷して事前に記入していくこともできます。空港での所要時間を減らしたい場合は、印刷して記入済みで持参するのが確実です。なお、金額の大小にかかわらず、多額の現金を高校生本人に持たせること自体のリスク（紛失・盗難）は別途ご検討ください。当サイトは金額や送金手段の推奨は行っていませんが、費用の全体像は高校留学の費用で確認できます。

①-4 食品・お土産：「持ち込まない」ではなく「申告する」

ホームステイ先へのお土産、日本の食べ物、インスタント食品——ここは「持って行っていいのか、だめなのか」で悩みやすいところです。しかし各国の検疫制度の設計を見ると、問いの立て方自体を変えたほうが正確です。多くの国は「持ち込みの可否」の前に「申告の義務」を置いています。申告さえすれば、検査を受けて通ることもあれば、その場で処分になることもありますが、罰せられるのは「申告しなかったこと」です。

この構造がもっとも明快なのがニュージーランドです。MPI（Ministry for Primary Industries）は「You're breaking the law (the Biosecurity Act 1993) if you don't declare risk goods you have in your possession.（所持しているリスク品を申告しなければ、生物安全保障法1993に違反することになります）」としたうえで、申告しなかった理由が「意図せず」「うっかり」「忘れた」「不注意だった」「ルールや荷物の中身を知らなかった」のいずれであっても違反であると列挙し、「There is no excuse（言い訳はできません）」と見出しに掲げています。

保護者の方に直接関係する一文もあります。MPIは罰金を避ける方法として、「making sure you know what is in your bags and luggage, and the baggage of anyone under the age of 18 travelling with you（自分の荷物と、同行する18歳未満の人の荷物の中身を把握しておくこと）」を挙げています。親が持たせたお土産の中身を本人が把握していない、という状態がいちばん危険だということです。荷造りを本人任せにせず、何を入れたかを一緒に確認して、リストを共有しておくことをおすすめします。

MPIがリスク品として挙げている範囲は、想像よりずっと広いものです。「Any food – cooked, uncooked, fresh, preserved, packaged or dried.（調理済み・未調理・生鮮・保存食・包装食品・乾物を問わずあらゆる食品）」に加え、はちみつ・乾燥きのこ・スパイス・ナッツといった常温保存の食材、木製品や竹・籐の工芸品、使用済みの屋外用品（「used outdoor equipment, including dirty boots and dirty shoes」＝泥のついた靴を含む）も対象です。部活で使っていたスパイクやスニーカーをそのまま持って行く、というのは典型的な引っかかり方です。

①-5 機内に持ち込む物：モバイルバッテリーのルールは2026年4月に変わった

留学の荷造りで見落とされやすいのが、ここ数年でルールが変わった項目です。モバイルバッテリーがその代表で、少し前の持ち物リストをそのまま使うと現行のルールに合いません。国土交通省航空局は令和8年（2026年）4月14日の報道発表で、ICAO（国際民間航空機関）の国際基準の緊急改訂を受けた新しいルールを2026年4月24日から適用すると公表しました。

容量は製品に「mAh」で書かれていることが多いので、換算が必要です。航空局の資料は計算式を示しています。ワット時定格量(Wh)＝定格容量(mAh)×定格電圧(V)÷1,000。資料の例では、定格容量27,000mAh・定格電圧3.7Vの製品が99.9Whと計算されています。手持ちの製品の表示を、出発前に確認しておいてください。なお国土交通省は、これらのルールの一部について航空法にもとづく罰則の対象となりうるとしています。

液体物の制限も、留学の荷造りでは意外に効きます。航空局の資料によれば、国際線では「すべての液体物は、100ミリリットル以下の容器に入れます。（100ミリリットルを超える容器に100ミリリットル以下の液体物が入っていてもいけません。）」「それらの容器をジッパー付の容量1リットル以下の透明プラスチック製の袋に余裕をもって入れます。」「旅客1人当たりの袋の数は1つのみとします。」とされています。この制限は受託手荷物には適用されませんので、化粧品や洗面用品はスーツケースに入れるのが基本です。

②失うと代えがきかない物は、原本・コピー・データの3系統に分ける

②の層は、現地で買い直せません。パスポートを紛失すれば在外公館での手続きになり、入学許可書や受入書類を失えば発行元に再発行を依頼することになります。いずれも「元の情報が手元にあるか」で復旧の速さがまったく違います。そこで、次の3系統に分けて持たせるのが実務的です。

予防接種の記録も②に入ります。受入校が接種証明の提出を求めることがあり、日本の母子健康手帳の記録を英文にしてもらう必要が生じる場合があるためです。新規に接種が必要な場合、シリーズで受ける種類は接種の間隔が空くため12〜10か月前から動く必要があることがあります（なお予防接種実施規則が定めているのは定期接種の方法で、留学のための任意接種を直接規律するものではありません）。この点は高校留学の準備で詳しく扱っています。保険証書については高校生の留学保険をご覧ください。

未成年の渡航同意書は「要るかどうか」を先に確認する

「留学 親 同意書」で検索されるように、未成年の渡航にともなう親権者の同意書が必要になる場面があります。ただし、必要かどうかは一律ではありません。航空会社が未成年者単独搭乗の扱いとして求める場合、渡航先の入国管理が求める場合、受入団体や受入校が求める場合があり、それぞれ様式も必要事項も異なります。当サイトでは「すべての国で必要」といった断定は行いません。確認する先は次の3つです。

1. 1搭乗する航空会社：未成年者単独搭乗の取り扱い、必要な書類と申込の期限（乗り継ぎがある場合は特に確認が必要）
2. 2渡航先の在日大使館・領事館：入国にあたって親権者の同意を示す書類が求められるか
3. 3受入団体・受入校：団体独自の同意書・委任状の様式があるか（カストディアンの届出が要る国もあります）

いずれも英文が求められることが多く、公証が必要になる場合もあります。「同意書が要ると分かってから作る」と間に合わないことがあるので、受入先が確定した時点で3か所に問い合わせておくのが安全です。

③現地で買える物と、日本から持っていく価値がある物

衣類・文房具・シャンプー・タオル——このあたりは、留学先が先進国であればほぼ確実に現地で買えます。それでも日本から持って行く価値があるのは、次の2種類だけと考えると整理しやすくなります。

「留学 持ち物 女子」という調べ方をされる方が多いのですが、男女で分けるより「体に合わせて選んでいる物かどうか」で分けるほうが実用的です。生理用品や下着、肌に合うスキンケアは、現地の製品が体質や規格に合わないことがあり、合うものを探すために貴重な最初の数週間を使うことになりがちです。数か月分を持って行き、現地で試しながら切り替えるのが現実的です。なお、女子生徒の安全面の備えについては女子高校生の留学の安全で別途扱っています。

荷物は「持つ・送る・現地で買う」に分ける。ただし送れない物がある

長期の留学では、預入手荷物だけで全部を運ぶのは無理があります。そこで「持つ・送る・現地で買う」の3つに割り振るわけですが、ここで①の層の知識が効いてきます。

「送る」に入れられない薬があるという点は、繰り返しになりますが重要です。関東信越厚生局は「郵便によって輸入（輸出）したり、知人等に託して麻薬等を輸入（輸出）することはできません」と明記しています。ここでいう「麻薬等」は、同局が麻薬・向精神薬・医薬品である覚醒剤原料と定義しているものです。該当しない薬まで一律に送れないわけではありませんが、該当する場合は長期留学で「現地で処方を受け直せる状態」を出発前に作っておくことが、荷造りそのものより重要になります。主治医に成分名を記載した英文の紹介状を用意してもらい、受入団体に現地の医療機関へのつなぎ方を確認しておいてください。滞在先での生活の立ち上げについては高校留学のホームステイもあわせてご覧ください。

よくある失敗と、その回避のしかた

逆算スケジュール｜持ち物の準備はいつ始めるか

持ち物の準備で唯一、外側から日程が決まっているのが薬の手続きです。申請の受付期限が出国日の2週間前で、その手前に医師の診断書の取得があります。ここを起点に置くと、全体が自然に並びます。

見ていただくと分かるとおり、急がなければならないのは薬と書類だけです。逆にいえば、この2つを2〜3か月前に着手しておけば、荷造り自体は直前でまったく問題ありません。準備全体の締切（パスポート・ビザ・予防接種・在籍校の許可）は高校留学の準備にまとめています。

まとめ：リストは最後でいい。先に決めるのは判断が要る物

高校留学の持ち物は、「何を入れるか」より「入れる前に何を判断するか」で決まります。医療用麻薬と医薬品である覚醒剤原料は、自分の治療のためであっても事前に地方厚生（支）局長の許可が必要で、申請は出国日の2週間前までです。向精神薬は許可こそ不要ですが、総量が一覧表の量を超えれば医師の書類が要ります。そして、これら「麻薬等」に該当する薬は、日本から郵便で送り出すことができません（該当しない薬まで一律に送れないわけではありません）。

現金は、現金・小切手・約束手形・有価証券の合計が100万円相当額を超えると申告が必要で、機内預けにするなら航空会社に預ける前に済ませなければなりません。食品や植物・動物由来の物は、渡航先の検疫にかかります。ニュージーランドでは申告漏れそのものが違反で、うっかりでもNZD$400の即時罰金の対象ですが、申告さえすれば検査を受けて通ることもあります。モバイルバッテリーは預入禁止で160Wh以下という制限が従来からあり、2026年4月24日からは「機内持込は2個（160Wh以下に限る）まで」と「機内での充電不可」が加わりました。

この4つを確定させたら、あとは代えがきかない物（書類・眼鏡・体に合う日用品）を3系統に分けて持たせ、残りは現地で買う。それで足ります。衣類を一着多く入れるかどうかで悩む時間を、薬と書類に振り向けてください。留学全体の流れは高校留学とは、費用は高校留学の費用で確認できます。